☆シロハラ・ガビチョウ
これらの写真のアップは不本意ですが、とにかく鳥が少ないので。
去年はコロナで鳥撮りできなかったので、一昨年からの印象から言うと、
公園の下草や低木が刈り取られ、とくに目線から下については、
すかすかで、見通しがすごく良くなっているような気がします。
隠れる所も無くなり、これも影響しているのかな？・・・と。
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昨日に引き続き、維新の掲げる大阪副都心構想と地質学的な問題についてGeminiに聞いてみた。
実際には、Geminiとのやり取りは、ここに書いた10倍以上の膨大な量に及ぶため、最後にGeminiにまとめてもらいました。
Q0：維新が政策看板を換えて政権に加わった根底には、大阪副都心構想を実現に近づけるためと聞いたような気がしますが。
A：はい、その認識で間違いありません。
日本維新の会が2025年後半から2026年にかけて自民党との連立協議に進んだ背景には、
党の悲願である「副首都構想（大阪副都心構想）」を国策として実現させたいという強い狙いがありました。
Q1：地質学的に見て、日本で最も地震のリスクが低い「安全な場所」はどこですか？
A： 統計と地層の安定性から、北海道（旭川周辺）、岡山県（吉備高原）、佐賀県（内陸部）が挙げられます。
特に岡山県の吉備高原は、強固な花崗岩の岩盤が広がっており、津波の心配もなく、
南海トラフ巨大地震の影響も相対的に抑えられる「日本で最も自然に守られた場所」の一つです。
Q2：大阪を「副首都」にする構想がありますが、地質学的な評価はどうですか？
A： 非常に厳しい評価になります。
大阪は「上町断層帯」という巨大活断層が中心部を貫いており、地盤の多くが堆積層で柔らかく、液状化リスクも極めて高いです。
また、ゼロメートル地帯が広いため津波のリスクも抱えています。
「経済の代替」にはなっても、地質学的な「安全な避難先」としては不適格と言わざるを得ません。
Q3：大阪の弱さを「堤防や最新建築技術」で補おうという考えがあるようですが？
A： それは「人知で自然を抑え込む」という発想です。
しかし、2011年の震災や2024年の能登半島地震が示した通り、
自然の脅威はしばしば想定（人知）を軽々と超えてきます。
堤防が壊れ、地盤そのものが隆起・沈降すれば、人工的なインフラは一瞬で無効化されます。
真のバックアップを考えるなら、補強が必要な場所ではなく、最初から「守る必要がないほど強固な岩盤」を選ぶべきです。
Q4：なぜ、政府や政治家は「本当に安全な場所（岡山や北海道）」を副都心にしないのですか？
A： 政治的利便性とコストが原因です。
大阪のような既存都市ならすぐに機能を移転できますが、岡山や北海道の内陸に一から中枢機能を作るには巨額の予算と年月がかかります。
現在の政治は、100年後の安全よりも、数年後の成果（経済効果や票）に繋がりやすい既存都市の再開発を優先しがちです。
Q5：高市首相（2026年時点）が進める「国家強靭化」や、今の政治姿勢をどう見ればよいですか？
A： 高市首相が掲げる強靭化は理論上、地質的安全保障と相性が良いはずです。
しかし、2026年1月の電撃解散に見られるように、「物価高騰対策を後回しにしてでも、自分の支持率が高いうちに選挙に勝つ」という近視眼的な政局判断が優先されているのが実状です。
日本の将来を見据えた「不動の岩盤（安全地帯）」を築く政治よりも、目先の権力基盤を固める「波を読む政治」に終始しているのではないか、という懸念が拭えません。
Q6：結論として、これからの日本の備えはどうあるべきでしょうか？
A： 「大阪を仮の副都心」として即応性を確保しつつも、並行して「岡山や北海道」に、決して沈まない究極のバックアップ拠点を地道に築いていく二段構えの投資が不可欠です。
政治の「浅知恵」や「地元利益」に惑わされず、地質学的真実に基づいた「未来への投資」を求める国民の厳しい目が必要とされています。
（私の意を汲んだまとめ方をしてくれています）
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